FIRE(経済的自立・早期リタイア)を達成する基準『４％ルール』に従って行動して大丈夫？

4%ルールとは？

４％ルールは、トリニティ大学における論文が元になっています。

株式市場と債券市場の過去の価格から、様々な角度からシミュレーションを行いました。

ある金額を株式市場と債券市場に預けて、一定額だけ毎年引き出すことで、30年間元本に手を付けることなく老後を全うすることができるかどうかを調べました。

その結果、95%の人が30年間資産が底をつかないず、
老後を全うできる引き出し率を割り出しました。

それは、毎年4%をインフレ調整させて引き出すという方法でした。

計算方法は、

（年間の生活費）×25

になります。

年間400万円で生活できるのであれば、1億円ですね。

１億円をどの様に貯めるのかという話は別に改めて紹介するとして、１億円貯めても、5%の確率で資産が減っていく事を考えると怖いですよね。

パターンとしては、仕事をやめて引き出しを開始した歳に金融危機が起こり、20%資産が目減りした状態で、引き出し始めるとか。。。

その5%を限りなく０に近づける方法もあります。

資産の目減りを防ぐ方法

それは、以下の方法です。

1. 全てを株式投資に回さない

過去を振り返ってみるとアメリカの株式市場の指標である、ダウやS&P500は値上がり・値下がりを繰り返していますが、15年間というスパンでみるとマイナスになったことはありません。

どのような金融危機が起こったとしても、回復し上昇をし続けております。

今後の事は誰にも分かりませんが、過去の確立から考えても今後もどの様な金融危機が起こったとしてもいずれは戻ることが想定されます。

ただ、株式投資だけであると、その振れ幅が非常に大きくなります。

そこで、候補になるのが債券です。一般的に債券は、株式投資と比較し、大きく値上がりはしませんが、値下がりしないということが言われています。

さらに、配当は債券の方が良いということが高くなります。

よって、資産の目減りを防ぐ方法の一つは、投資のポートフォリオに債券を含ませると言うことになります。

ただ、年齢が若い時はそもそも元本が少ないため、比率は低くて良いとされています。

2. 予備の現金を取っておく

先述の通り、株式市場は値上がり・値下がりを繰り返します。

大きく値下がりしたときに、大きな金額を使用してしまうと、資産が底をつく5%の方に入ってしまう可能性が高まります。

そのために、あらかじめ現金のストックをしておく必要があります。

過去の金融危機において、その暴落から回復するためには、年数の中央値が2年であることが分かっています。

史上最悪の世界恐慌のときは、5年です。

つまり、5年分の現金のストックを持っておけば、乗り越えることができます。

ただ、この金額をストックしておくのは非常に困難です。

そこで、考える必要があるのが配当です。

3.　配当利回りが高い投資案件を含めておく

今回のコロナによる金融危機においては、配当が減った会社もありましたが、多くの場合は、株価が下落しても配当は維持される事が多くなります。

そのためこの配当利回りをある程度高めておくことが、安心材料になります。

例えば目安として、3%程度になれば、一億の元本であれば300万円ですね。

株式投資の中心となるのは、米国ETFである『バンガード・S&P 500 ETF （VOO）』等のS&P500に連動したETFや、『バンガード・トータル・ストック・マーケットETF （VTI）』等の米国株式全体に投資するETFが中心になります。それらの配当は以下の通りです。

【配当（2020年6月11日現在）】

VOO ： 1.9%
VTI ： 1.8%

これらは、成長中の株式が多く含まれているため、配当は少なく値上がりを期待されているETFになります。

一方、成熟した企業に関しては、余剰金を株主に還元することが特に米国では、多いため、それらを中心に組み込まれたETFが存在します。

例えば、『SPDR ポートフォリオS&P 500 高配当株式ETF  (SPYD)』、『iシェアーズ　コア米国高配当株 ETF  (HDV)』等がこれに該当します。

【配当】

SPYD : 6.4％
HDV : 4.03%

また、REIT(不動産ETF)や、債権を組み込むことでも配当利回りを高めることができ、必要な現金のストックを減らす事ができます。

例えば、年間生活費400万円で、１億円の金融資産があり、配当利回りが3%で合った場合、ストックしておく現金を以下の計算をします。

{（年間生活費）ー（年間配当）}×危機回避年数

＝（400万円ｰ300万円）×5=500万円

500万円であれば、追加で現金としてストックすることは可能ではないでしょうか。

もちろんこれは、引き出し始めに金融危機がおこったとして必要な金額で、もし最初の数年のパフォーマンスが非常に良ければ、数年でこの金額以上のお金が貯まっている事が予想されます。

まとめ

FIRE（経済的自立・早期リタイア）を考える際に必要な指標、４％ルールは95%の確立で30年間資産が底をつかない計算がされていますが、やはり不安材料となる5%は減らしてしまいたいものです。

その歳に、リスクヘッジとして、以下の3点が大切になります。

これらを忠実に守ることで、より確実なリタイア生活が送れる可能性が高まります。

今回の内容をより正確な数字を元に実体験された本が以下になります。
是非、さらに深く知りたい場合は参考にして下さいね。